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築古物件ではペットリスクを味方にする不動産経営を考えよう

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築古の投資用不動産は購入価格が安いですが、古いだけに出口戦略を立てるのが難しいです。また、建物が古すぎると、価格を下げても客付けが困難です。
それでも、活用次第では十分に利益が取れる投資対象になります。
そこで、ペットリスクを味方につけ、アパートなどの投資用物件をうまく運営するポイントをここではお伝えします。

1.ペットを飼育する人間は増えている

まず、現在の日本人はペットを飼育する人がどんどん増加しています。特に小型犬、猫の数が増えているため、そういった小型ペットを飼える賃貸物件の需要が上がっているのです。
客付けのためにペット飼育可物件にして、ペット好きな人を入居者として迎えようとするアパートやマンションが目下、増加しています。そして、猫や犬などのポピュラーな愛玩動物だけではなく、爬虫類や昆虫、熱帯魚など、多様な種類のペットを飼育する人も同時に増えています。つまり、色々なペットが飼育できる物件が望まれているのです。需要の取り込みによる賃貸経営の安定化を目指してみましょう。

2.他で飼育できないようなペットの飼育を許可する

ペットが飼育できるといっても、大型ペットの飼育が許可されるケースはあまりありません。庭のない家で大型犬を飼育しようとしても、犬の散歩だけでも大変ですし、爪や牙によって室内が傷だらけになってしまうおそれもあります。新築物件でそういった大型・中型犬、他の大型哺乳類の飼育を許可することは、かなりのリスクを伴います。特に大型哺乳類の爪や牙で部屋が傷つくだけではなく、体毛が室内に散乱して動物アレルギーを誘発する可能性があります。一度アレルギーの発生源になってしまうと瑕疵物件扱いとなり、賃貸契約の時にその都度、瑕疵の所在を説明しなければいけません。アレルギーを誘発する部屋に住みたくない人もいますから、入居率が低迷する原因になってしまいます。

しかし、築古物件であれば、短期間で投資金額を回収できますので、出口戦略や今後の売却などをあまり気にしなくても済みます。何年か物件を運営して室内が傷ついても、それほど大きな損失にはなりません。
そこで、築30年や40年の一棟マンションやアパートを購入し、他の物件では飼えないペットの飼育を許可します。そうすれば、なかなか飼育が許可されにくい大型ペットを飼える物件として、ペット同居可の部屋を探していた人が借りるようになります。一度でも大型ペット愛好家の需要を満たせば、10年、20年といった長期間の定着も夢ではないのです。
あえて出口戦略を考えることなく、一度貸した人がずっと住み続けられるような物件、すなわち、入居者のニーズに合わせた物件にしてしまうのも一つの手なのです。

3.長く住んでもらえるように、賃貸契約時によく内容を確認してもらう

個人の趣味や属性に合わせた物件の賃貸契約を結ぶ時には、部屋を自由にリフォームしてもいい。もし退去が発生する時には、スケルトン状態にするといった賃貸契約を結んでおきましょう。
その内容で必ず確認を取り、入居の安定を狙うのです。長く住んでもらうことが前提ですから、入居時の審査は大変重要です。一人暮らしをする予定が長い、結婚する気がない人など、ペットを家族代わりにした生活を送りたいという人をうまく取り込めれば、経営を長期間安定させることができます。

また地方の一棟アパートやマンションでしたら、敷地に余裕があるはずです。そういった場所をドッグランやペットは遊ばせるためのスペースとして利用できるようにすることで、さらなる入居の安定と収益性のアップに繋げられます。
ペット専用物件として築古物件を購入し、使い潰すまでに収益を確保できるようにする運営法も、一つの選択肢として考えてみましょう。

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